ども！
節約投資家のぱんだマンです。
最近、名著であるシーゲル氏の”株式投資 第4版”を再度読んで、一つ気づいたことがあります。
シーゲル氏によると、アメリカは過去200年超にわたり、株式投資で平均して年率6.8％の利回りを記録したとあります。
この6.8%はインフレ調整済み株式利回りです。
アメリカの日銀であるFRBは、インフレ期待2%を超えないところを目指していることから、インフレ調整前は少なく見積もっても7.5〜8.5%ほどのインフレ調整”前”利回りがあることになります。
利回り6.8％というのは、10年で1.9倍になります。
これがインフレ調整前の利回りを8%とすると、10年で2.2倍です。
なぜインフレ調整”前”の数値が重要なのか？
それは我々は日本に住んでいるからです。
日本という国は、アメリカと同じように年2%のインフレを目標としていますが、30年以上物価は横ばいです。
物価水準はその国の成長そのものですから、他の国は右肩上がりに成長していることがわかると思います。
逆に日本は、見事なまでに横一線です。
これがよく言われる、失われた20年とか30年です。
直近2015年から2020年の消費者物価指数がこちらです。
ここ5年くらいは日銀の総裁が変わり金融緩和をしたこと、アベノミクスなどで経済が上向いたこと、そのような理由で上昇傾向です。
ですが上昇幅は小さく、依然としてデフレを完全に脱却したとは言えないような水準です。
日本がデフレから脱却できない理由は多々ありますが、それは今回の話とは別なので省略します。
大事なのは物価が上がってないということです。
物価が上がらないということは、メリットとして生活コストを低く抑えることができます。
食品や住居費だけではありません。
国内でかかる全ての費用を低く抑えられると考えれば、分かりやすいでしょうか。
日本全体で見ると経済成長に伴う2％程度の継続したインフレは、経済活動が活発になり、企業業績が良くなり、給料が増え、消費も増え、また経済活動が活発になる、いいことづくしです。
しかし、日本の少子高齢化と現在の社会構造を考えると、インフレが達成しても経済の成長率が良くなかったり、経済の成長が数字上は見られても実態が伴わなかったりと、そこまで明るい未来は想像できません。
もちろんこれらの問題が解決して、日本の未来が明るくなるのが一番ですが、楽観視して足元を掬われるわけにはいきません。
一番の被害者は自分なのですから。
またこれらの問題は個人で頑張ったところで解決することはできませんし、政治家など国の仕事です（そんな政治家を選ぶのは我々の仕事ですが）
ですから我々個人ができる具体的なことは、アメリカなどのインフレしている国の株式を買い、デフレの日本に住むということではないでしょうか？
歴史的に見ても株式はインフレに強く、経済成長に伴ってどんどん上昇します。
そしてその利益を、デフレに喘ぐ日本で最大限享受する。
そうすれば実質リターンはさらに大きくなる。
簡単にいうと、米国株がどんどん上昇して資産が増える一方で、スーパーのお弁当の価格や住居費、携帯代、電気代などの支出全てが安くなる、または据え置き価格なので、支出が減るか変わりません。
これがアメリカに住んでいたら、年間1〜2％の幅で毎年値上がりするんですよ（給料も上がるから、アメリカ人にとっては普通）
逆に現金はインフレには激弱なため、もしこれから日本が少しずつインフレになるなら、貯金は最悪の選択肢になりそうです。
もしそうなら日本に住む人にとって、米国株投資はかなり相性のよい投資先ですね。
これからもどんどん成長して、リターンを増やしてくれそうです。
日本に住みつつ、金融資産はすべて米国株へ。
これが多くの方の最適解なのではないでしょうか？
ではまた次回！
have a pandaful day
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